コラム・インタビュー

さて、ここからが本題です。

仮に身内にいくらか借りることができたとしても、実際に2,000万円を準備することは難しいと思いますし、開業前に2,000万円の自己資金を準備できる方は少ないように思います。

筆者の肌感覚でいいますと、少額（200万円～500万円程度）の自己資金しか準備できず、開業資金のほとんどを銀行融資で賄う方もおられます。極端な例ですが、自己資金0円で開業されたドクターも複数人おられました。

それではなぜ0円でも開業できるドクターがいらっしゃるのでしょうか？　それを銀行の融資担当者の目線を踏まえて考えていきたいと思います。

まずは、銀行が開業を希望するドクターに対して、どのような基本的な融資スタンスをとっているかについて述べていきます。

銀行にとって開業ドクターへの融資スタンスは「基本的には前向き」です。銀行は本音としては、できれば開業するドクターに融資したいと考えています。その理由は、ドクターは貸し倒れリスクが低い貸出先だからです。もし仮に医院経営が破綻して閉院した場合でも、勤務医に戻れば医師の年収は1,500～2,000万円程度あるため、貸したお金は返してもらえるだろうと考えているようです。

銀行は、できれば融資したいと考えているのですが、やはり自己資金0円ですと、

• 実は開業を真面目に考えていないのではないか？
• 極端な浪費癖があるのではないか？
• 十分な収入があるはずなのに、お金の管理をできない人ではないか？

といった第一印象を持たれてしまうはずです。

まずは、「怪しいな？」という第一印象を持たれてしまうのですが、次のような理由があれば融資審査が通るようです。

①住宅を買った際、貯金の全額を頭金に入れてしまった。
→自己資金が0円である正当な理由がある

②競合医院が少なく集患が見込める
→事業採算性が極めて高い

③親族が資産家である
→いざというときは親族が払ってくれる

④ドクターが若い
→若いのでそもそもお金を貯める期間が短い。逆にいうと開業後にドクターとして働ける期間が長い。

上記の要件が様々に重なり合い、銀行に良心的に解釈してもらえると融資の審査は通りやすいように思います。

以下のようなケースだと、銀行の融資審査は通りにくいと思います。

①開業の総投資額が大きすぎる
→過剰な内装、過剰な医療機器の購入は嫌がられます。

②競合医院が多く採算が見込めない
→ちなみに銀行独自で診療圏調査を行います。

③親族が資産家ではない
→強力な後ろ盾がないことから敬遠されます。

④ドクターが年配である
→開業後にドクターとして働ける期間が短い

上記の要件がさまざまに重なり合って融資を断られます。「なぜ融資が下りないのでしょうか？」としつこく尋ねてみても、「申し訳ありません...」と言われるのみで、理由は一切言ってもらえません。

自己資金が0円であっても、銀行は開業ドクターへの融資に『基本的には前向き』なスタンスですから、決して門前払いはされないはずです。「絶対に開業したい！」というドクターの強い意思さえあれば、3つの銀行に申し込んだら、1行くらいは融資が通る可能性があります。

まずは医院開業に詳しい専門家に相談して意見を聞いてみてはいかがでしょうか？

この記事が、自己資金が少ないことにより、開業するかどうか迷われているドクターの参考になれば幸いです。