コラム・インタビュー

病院に勤務して経験・実績を重ねるうち、医師としての将来についても考えることになるでしょう。勤務医として着実に実績を積み重ねるのか、それとも、新たに開業して自分の理想とする医療を行うのか――。そこで気になるのが「年収」です。本記事では、開業医と勤務医の年収の違いや、診療科別の平均年収などについて見ていきます。

ドクター自身がクリニックを経営する「開業医」ですが、開業医には、開業エリアを選定してクリニックを一からスタートする「新規開業」と、既存のクリニックを譲り受けて開業する「継承開業」の2種類があります。継承開業の場合は、初期投資を抑えられる、継承した月から安定した収入が見込めるなどのメリットがあります。

病院や大学病院、製薬会社、企業などに雇用される「勤務医」は、給与所得者であり、安定した収入が得られます。また、継続して勤務することで、次第に収入が増えていくことも期待できるといえます。

厚生労働省が2023年11月に公表した「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和5年実施）」によると、開業医の平均年収は、一般病院の法人・その他を含む病院長の場合、平均給料年度額2,476万9,432円＋賞与156万5,230円で、2,633万4,633円となっています。

同じ統計によると、さまざまな経営母体を含めた、全体としての勤務医の平均年収は、平均給料年度額1,306万7,985円＋賞与154万2,754円＝1,461万739円となっています。

上記の調査結果による平均年収は、大規模な病院や小規模なクリニックも含まれている平均値ではありますが、単純に数字だけを比べると、開業医は勤務医の1.8倍以上の年収を得ていることになります。

しかし、開業医は勤務医と違って収入の変動が大きく、患者数が少ない月、経費が多くかかる月、医師自身の体調不良等で長期間休まざるを得ない月などがあることも考慮しておく必要があるのでしょう。

とはいえ、平均値で見ると、勤務医より開業医の方が多く収入を得ているというのが調査結果から見える実態です。

開業医の平均年収を紹介しましたが、クリニックにはさまざまな診療科があります。上記の数値はすべての平均ですが、厚生労働省の「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和5年実施）」から、診療科ごとの平均年収も見てみましょう。入院施設があるクリニック、入院施設のないクリニック、青色申告者を含む、個人の全体平均から記載しました。

なお、上記の金額は、新型コロナウイルス感染症関連の補助金（従業員向け慰労金を除く）を除いた金額です。また、開業医の報酬となる以外に、建物や設備の改善を行うための内部資金にも充てられることが考えられる、とされています。

この調査からは、小児科や眼科の平均年収が高い傾向がみられます。また、外科、整形外科、産婦人科は、他の診療科より外来診療収益が比較的大きいという特徴があります。

地方は医師の数が足りていないこともあり、患者は選択の余地が少なくなります。医師に対する人々のニーズが高いので、通院できる医療機関へ長期にわたって来院してくれます。患者からの信頼度合いも首都圏より高い傾向が見られます。患者を集めることができれば経営も安定するため、地方の開業医の方が年収が高くなりやすいのです。

一方で、人口が少ないために、優秀なスタッフを確保しにくいという可能性もあります。また、首都圏だから必ず年収が低くなるということではありません。

開業医のメリットは、勤務医よりも高い収入を得られる可能性がある、働き方を選べる、一緒に働きやすい人材を採用できる、などの点です。しかし、診療と同時に経営やスタッフの管理などに時間を割く必要があるため、とくに開業当初は、開業医自身の業務負担が大きくなる場合があるかもしれません。経営が安定し、雇用したスタッフが定着すれば、負担も減少する可能性があるでしょう。

勤務医のメリットは、仕事量や収入が安定しやすく、診察や治療など現場の医療行為に集中できることです。大規模な病院であれば、最新の医療に携わることが可能です。デメリットとしては、開業医に比較すると収入が少ない傾向があり、役割分担が求められて働き方に制限がある、サラリーマン同様、院内の人間関係に広く注意を払わなければならない、などがあります。

安定を求める方や、医療行為に集中したい方は勤務医を選択するのもいいでしょう。高い収入を目指している、自分の裁量で仕事をしたいと考えている場合は、開業医も有力な選択肢となるでしょう。

今後のキャリアを考えるなら、ご自身にとって勤務医と開業医のどちらがベストな選択肢になるのかを考え、情報を収集する必要があるでしょう。開業を考えている場合は、開業支援サービスの利用を検討されるのはいかがでしょうか。

参考文献
厚生労働省「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告（令和5年実施）」
（https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/24_houkoku_iryoukikan.pdf）

厚生労働省「令和5年賃金基本統計調査」
（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html）