クリニック開業お役立ちコラム

「クリニックを開業するなら、ゼロから理想のクリニックを作り上げたい！」多くの医師がこのように考え、土地を購入してクリニックを新築することを夢見ます。しかし、事業計画が不確かな段階での不動産への多額な投資は、その後の経営を極めて困難にするリスクがあります。とくに多額の借入金は、経営の自由度を奪い、最悪の場合、事業の継続を危険にさらす可能性があります。まずは、専門家と綿密な事業計画を立て、初期投資を抑えられる「賃貸」や「居抜き」といった選択肢を慎重に検討することが、成功への第一歩です。

クリニックの開業には、不動産費用以外にも、医療機器の購入、内装工事、備品、そしてスタッフの人件費など、多額の費用がかかります。

土地購入や新築を選択すると、これらの費用だけでも多額の返済となるため、他の必要な資金が圧迫されかねません。

仮に、郊外の土地を5,000万円で購入し、建物と内装工事に1億円をかけた場合、開業前にすでに1.5億円の投資が必要になります。このすべてをローンで賄うと、毎月の返済額は極めて高額になります。

さらに、不動産取得税・固定資産税といった毎年の固定費も重くのしかかります。開業当初は、患者数が安定しないことがほとんどです。想定よりも患者数が集まらない場合、多額のローン返済と高額な固定費が運転資金を急速に食いつぶし、最悪の場合、開業後数ヵ月で資金ショートに陥るリスクがあります。

一度購入した土地は、簡単に場所を変えることはできません。地域にもよりますが、近年では建築資材や人件費高騰もあり建物と土地でおおよそ1～1.5億円の予算が必要となります。

小児科・内科であれば、駅の近くや商業施設内で駐車場が確保できる物件や、団地やマンションが密集するエリアの物件を借りることで集客は見込めます。また、もし将来的に事業を拡大したり、別の診療科目を追加したりする必要が生じた場合でも、賃貸であれば比較的柔軟な対応が可能であり、医療機器購入や分院展開などの事業展開も容易となります。

多額の借金は、その後の経営の自由度を大きく奪います。事業の成長に伴い、新たな医療機器の導入や、診療スペースの増設、人員増加など次のステップへの投資が必要になることがあります。

しかし、すでに多額の負債を抱えていると、金融機関からの追加融資を受けることが難しくなり、毎月のローン返済が経営を圧迫し、利益のほとんどが返済に消えてしまう「自転車操業」の状態に陥りがちです。これでは、経営改善のための投資や、スタッフの待遇改善にも手が回らなくなり、クリニックは成長ができず、場合によっては閉院のリスクにもなります。

専門家（税理士やコンサルタント）と共に、綿密な事業計画を立てること、必要な医療機器やスタッフの人数などを正確に見積もること、初期投資を抑えられる「賃貸」「居抜き」といった選択肢を優先に検討することが、クリニックを成功に導き、開業の理念の1つである地域に根差した医療を提供し続けるためには重要になります。