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クリニック開業お役立ちコラム
エコー(超音波)機器、「あったら便利」は事実でも...必要?不要?投資判断の基準
これから開業される先生方にとって、医療機器の導入は最も慎重に検討すべき投資のひとつです。とくにエコー(超音波)機器は、その汎用性の高さから「あると便利」と感じられる一方で、高額な初期投資を伴います。本記事では、エコー機器の導入判断から、具体的なコスト計算、採算性の検証まで、実践的にアドバイスします。
エコー機器の必要性を見極める――診療科ごとの重要度
エコー機器の導入は、単なる「便利ツール」としてではなく、診療の根幹に関わるかという視点から判断することが重要です。この「診療の根幹に関わるか」という点は、診療科によって異なります。必要性が極めて高い診療科ごとに見ていきましょう。

●消化器内科・循環器内科・産婦人科・泌尿器科
腹部、心臓、婦人科領域の検査は日常診療において不可欠であり、エコーなしでは質の高い診療を提供することは困難です。

●整形外科・スポーツ整形外科・リウマチ科
運動器エコーの活用により、軟部組織の損傷や関節内の評価において、診断の迅速性と精度を大幅に向上させることができます。
●総合内科・一般内科
腹痛の原因究明や胸水・腹水の確認など、迅速な鑑別診断を可能にし、適切な紹介判断ができます。
●在宅・訪問診療
ポータブルエコーは、限られた環境での診断精度向上に大きく貢献し、在宅医療の質を飛躍的に向上させます。
導入コストと選択肢の戦略...機器の種類と価格帯
エコー機器は性能や機種により価格帯が大きく異なります。開業初期の資金計画に応じた最適な選択が重要です。
●据え置き型(ハイエンド)→新品価格:1,000万円~2,000万円程度
高画質、高機能。専門性の高い検査を多数行うクリニック向け
●据え置き型(ミドルレンジ)→新品価格:500万円~1,000万円
一般的な検査に十分な性能。多くの開業医に最適
●ポータブル型(高性能)→新品価格:200万円~500万円
携帯性と高性能を両立。訪問診療にも対応
●ポータブル型(エントリー)→新品価格:20万円~200万円
初期投資を大幅に抑制。基本的な検査に対応
初期投資を抑制する方法
●中古品の活用
価格メリット:定価の40%~70%程度で導入可能
注意点:稼働時間、年式、メーカーの保守対応可否を必ず確認
●リース・レンタルの活用
リース:月額コスト目安は機器価格の年率4%~6%程度(例:500万円の機器で月々約9万円~10万円)
レンタル:短期間利用や繁忙期のみの利用に適用
採算性の検証

機器導入の最終判断は「検査収入がコストを上回るか」という採算性のシミュレーションが決め手となります。
●保険点数(2024年度改定)
断層撮影法(胸腹部):530点(5,300円)
断層撮影法(心臓):880点(8,800円)
断層撮影法(その他):350点~450点(3,500~4,500円)
訪問診療時:400点(月1回算定可能)
●投資回収シミュレーション(500万円の機器導入の場合)
腹部エコー検査(530点)を実施
償却期間:6年(法定耐用年数)
必要検査回数:約944回(年間約157回、月約13回)
→月13回以上の検査実施で投資回収が可能
●ランニングコストの考慮
機器導入後の維持費用も経営に大きく影響します。
保守契約:年間で機器価格の5~10%程度(500万円の機器で年間25万円~50万円)
消耗品費:検査用ゼリーなど、検査件数に応じて継続発生
電気代・メンテナンス:据え置き型の場合、月数千円~数万円
まとめ:開業成功のための投資判断
エコー機器の導入は、開業医にとって「初期投資の適正化」と「診療の質向上」を両立させる重要な戦略的判断です。
成功のための3つのチェックポイント
1. 必要性の見極め
専門診療における必須性と地域のニーズから、エコーが診療の根幹となるかを判断する
2. コスト最適化
中古品・リース・ポータブル機器を戦略的に活用し、開業初期の資金繰りを安定させる
3. 現実的な採算性
地域の患者数予測と保守契約を含むランニングコストに基づき、実現可能な投資回収計画を立てる
開業成功の鍵は「必要だから導入する」のではなく、「投資に見合う価値を創出できるから導入する」という経営者視点での判断です。エコー(超音波)機器でも採算性を考えた機種導入と患者ニーズを踏まえた選択が重要です。
株式会社TTコンサルティング
医師 武井 智昭
監修者
株式会社コスモス薬品
本社を福岡県福岡市に置く東証プライム市場上場。
「ドラッグストアコスモス」の屋号で、九州を中心にドラッグストアチェーンを展開。
2024年5月期決算売上高は9,649億8,900万円。
M&Aを一切行わず、33年連続増収。
日本版顧客満足度指数の「ドラッグストア」において14年連続第1位を獲得。
クリニックの開業サポートにも注力し、2024年8月現在、開業物件店舗数は約350店舗。 集患に有利なドラッグストア併設型物件を全国各地で多数取り扱っている。
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コスモス薬品が運営するドラッグストアは、日常生活に必要なものが何でも揃う生活の拠点となるお店。その地域で便利に安心して暮すために欠かせない、電気や水道のような社会インフラであるお店。
そこに専門性が高いクリニックが加われば、さらに「豊かな生活」を提供することができます。
コスモス薬品は、地域医療の担い手である開業医を全力でサポートしてまいります。

