コラム・インタビュー

呼吸器内科は、ほとんどのクリニックでX線装置が導入されており、なかにはCTまで備えているクリニックもあります。このように、呼吸器内科の開業は初期投資額が大きくなりやすいため、経営計画を緻密に立てておくことが大切です。ここでは、呼吸器内科の開業や運営に必要なノウハウ、集患対策などを解説します。

呼吸器内科は、一般内科と比べて広い面積を必要とするため、面積は45坪以上の面積が必要です。感染症対策として、患者様同士の間隔を広くとる、隔離室を設けるなどの対応する場合は、さらに広い面積が必要になります。加えて、CTを導入するならプラス10坪程度必要です。

診療所で実施する例は少ないですが、呼吸器リハビリを実施する場合は、施設基準の関係でリハビリ室として45㎡以上が必要です（整形外科や脳神経外科など、リハビリを多用する診療所では検討することがありますが、実施例は少ないです）。

CT検査を導入する場合、CT室とキュービクルの場所の確保で2,000万～3,000万円の初期投資が必要となるほか、放射線技師の雇用などの必要経費も大きくなります。しかし近年では、CT検査は近隣の画像専門のクリニックや基幹病院の機器共同利用などによる検査依頼を実施することも多く、比較的にコンパクトな運用を行うケースも多いです。

待合室1室、診察室3室、処置室1室、検査室1室の全面積50坪で開業した場合のケースを考えてみましょう。

概算で、設備資金が約6,800万円（このうち内装4,500万円、設備2,300万円）、運転資金が約2,700万円となり、この部分ですでに合計約9,500万円の開業資金を必要とします。これにCT検査を導入すると、さらに2,500万円が追加となり、1億円を超える開業資金が必要です。

このため、必要な面積・医療機器を検討するなど、事業計画や融資の綿密な計画が必要となります。

●スパイロメーター

肺活量や呼吸機能を測定し、多く受診が見込まれる気管支喘息・慢性閉塞性呼吸器疾患（COPD）・間質性肺炎などの呼吸機能の評価を行います。比較的安価（数十万円から）で機器導入は可能です。

●呼気NO濃度測定装置

気管支喘息において、より簡易な気道の炎症状況を測定するために検討されます。保険点数は240点。

●睡眠時無呼吸症候群の簡易検査

近年では検査ニーズや生活習慣病悪化防止（特に高血圧症）で注目されています。自宅で小型の装置（アプノモニターなど）を1泊2日で貸与します。検査の保険点数は900点で、その後の自宅での非侵襲的陽圧換気（NPPV）管理など、収益に大きくつながります。

呼吸器疾患の専門性を前面に出す呼吸器内科のなかでも、特定の疾患領域（たとえば喘息、COPD、睡眠時無呼吸症候群など）に特化することで、患者様のニーズに応じた専門的な医療を提供できます。

呼吸器疾患のニーズは、少子高齢化やアレルギー疾患の増加もあり、患者数は増加傾向です。また、近年では気管支喘息の早期治療により重大な発作予防が推進されているため、成人のみならず、子どもも呼吸器内科を受診する傾向があります。

喘息などのアレルギー性疾患の有病率は小児では増加傾向であり、加えて、花粉症（アレルギー性鼻炎）、可能ならアトピー性皮膚炎などの他科もある程度対応できる場合には、さらに患者数の増加が期待できます。

また、子どもの親によるクチコミ、ネットへの評判の書き込みも考えられますので、子どもに気に入られる呼吸器科クリニックであるとともに、子どもの親・さらにその親と、3世代から信頼される呼吸器内科となることが重要でしょう。

成人が納得できる検査・説明・治療のみならず、子どもからも「優しい先生、優しいスタッフ」と思ってもらえる診察・対応が成功のカギとなります。そのためには、患者様との距離の近さ、親しみやすさが接遇面で重要となるのです。