クリニック開業お役立ちコラム

内科医の年収は、勤務医か開業医かによって大きく異なります。同じ「内科医」でも、働き方・診療内容・立地・設備投資によって収入の構造は大きく変わり、年収1,200万円台の勤務医から、3,000万円近い収益を得る開業医まで幅があります。

本記事では、公的データをもとに勤務医・開業医それぞれの平均年収を整理した上で、診療モデル別の収益構造、立地による違い、開業費用と利益率の関係を詳しく解説します。

内科医の年収を理解するには、「勤務医」と「開業医」で収入構造が大きく異なる点を押さえる必要があります。勤務医は給与所得である一方、開業医は事業所得であるため、安定性・変動性・コスト負担などが根本的に異なります。

労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査」によると、勤務医として働く内科医の平均年収は、1,247.4万円です。医師全体の平均（1,261.1万円）とほぼ同水準で、「医師の中間層」といえます。

内科は診療範囲が広く、外来、入院管理、当直の3点をバランスよく担当する必要があるため、労働負荷は高めです。

特に大学病院では研究・教育業務が加わり、労働時間の長さに比べて収入が伸びにくい傾向があります。一方で民間病院は当直手当や外来件数の多さが給与に反映されやすく、大学病院より年収が高くなるケースが多く見られます。

中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査の報告（令和7年実施）」では、内科開業医の平均年収は、2,444.2 万円と報告されています。全診療科平均（2,583.9万円）とほぼ同じ水準で、安定した収益が期待できる診療科です。

ただし、この金額は「事業所得」です。以下のような運営コストを自院で負担している点に注意が必要です。

• 医療機器のリース費用
• 人件費
• テナント費
• 広告費
• 設備投資（内装・更新費）

開業医の年収は、一般企業でいう「営業利益」に近く、実際の可処分所得はローン返済などを差し引いた後の金額となります。

内科は慢性疾患や定期検査が中心のため、患者数が落ちにくく、長期的に安定した収益が見込める点が特徴です。

勤務医と開業医では、同じ内科医でも収入の性質そのものが異なります。以下の表に要点を整理しました。

内科は高齢化・慢性疾患の増加によって、下記のような特徴があります。

• 患者数が安定
• 再診率が高い
• 検査件数も確保しやすい

そのため、開業後の収益が落ち込みにくい点が大きな強みです。

労働政策研究・研修機構「 勤務医の就労実態と意識に関する調査」で報告されている、勤務医全体の診療科別の平均年収は以下のとおりです。

内科は医師全体の平均に近い位置づけで、「中間層」に属します。もっとも高い脳神経外科との差は、約233万円です。

一方で、内科は外科系ほど緊急度の高い処置が少ないため、ワークライフバランスを取りやすい診療科といえます。

内科は診療範囲が広く、一般内科、専門内科、自費診療・健診など複数の診療モデルが存在します。

開業後の収益は「どの診療メニューを軸にするか」で大きく変わります。同じ内科でも、慢性疾患を中心とするクリニックと、検査を主力とするクリニックでは、必要な設備投資・診療単価・回転率がまったく異なります。

以下では、診療スタイルごとの特徴と収益性を整理します。

一般内科は、高血圧・糖尿病・脂質異常症などの慢性疾患の継続管理が中心です。診療単価は高くありませんが、再診率が極めて高く、長期的に患者が通院するため安定した収益モデルを構築できます。

一般内科は単価より回転率と再診率で稼ぐモデルといえます。
経営上のメリットは下記のとおりです。

• 診療サイクルが予測しやすい
• 診療回転率を上げるほど収益が向上
• 専門内科に比べて設備投資が少ないため開業しやすい

一方、都市部では競合が多いため、アクセス性、診療時間帯、Web予約の整備などの要因が収益を左右します。

循環器内科、消化器内科、呼吸器内科、糖尿病内科などの専門領域では、検査の比重が大きくなります。検査は診療単価が高く、専門性を求める患者も多いため、収益が期待できる診療モデルです。

これらの検査は診療報酬が高く、継続フォローも必要になるため、安定した収益につながります。
専門内科の強みとして、下記の点が挙げられます。

• 検査収益が大きい
• 専門診療を求める患者が集まりやすい
• 地域に専門医が少ない場合、明確な差別化になる

一方、内視鏡や高性能エコーなどを導入する場合は、一定の初期投資が必要です。導入後も、機器の更新費用や定期メンテナンス費用が発生するため、その分を長期的な資金計画に組み込むことが重要です。

専門内科モデルを成立させるには、一定数の検査予約、人員配置、検査枠の運用の3点が重要です。そのため、安定した検査件数を継続して確保する運用体制が求められます。

一般内科・専門内科のいずれにおいても、経営を安定させる上での主軸は、保険診療による継続的な外来患者の確保です。その上で、自費診療や健診メニューは、外来が落ち込みやすい平日昼間の時間帯などを補完的に活用する手段として位置づけられるケースが多く見られます。

ただし、自費診療や健診は、利益率が高い一方で、処方箋獲得や継続的な来院動線とは必ずしも直結しません。そのため、多くの内科クリニックでは、保険診療を軸とした安定した外来基盤を前提に、限定的に導入されています。

自費診療・健診の活用におけるポイントは、下記のとおりです。

• 通常の外来診療を妨げない運用であること
• 保険診療の患者動線と明確に切り分けること
• クリニック全体の稼働率を補完的に高める目的にとどめること

このように位置づけることで、保険診療を中心とした処方箋動線を維持しながら、運営効率の向上を図ることが可能になります。

内科クリニックの収益は、診療内容だけでなく「どの地域に開業するか」によって大きく左右されます。内科は生活圏型の診療科であるため、人口構造・競合状況・交通アクセスといった地域要因の影響を受けやすいのが特徴です。

本章では、都市部、郊外・地方、医療モール・ドラッグストア併設型の3つの立地タイプに分け、それぞれの収益性の特徴を整理します。概要は下の表にまとめています。

都市部は人口密度が高く、働く世代、ファミリー層、高齢者、学生といった幅広い層が流入するため、高い集患ポテンシャルがあります。しかし同時に、医療機関の密集度も高く、競争が激しい環境です。

都市部のメリット

• 診療圏人口が多い
• 駅前やターミナル近くなら昼間の来院も期待できる
• 働く世代の取り込みが容易

特に都市部では、予約システム・夜間診療・土日診療といった利便性の高さが集患に大きく寄与します。

一方、都市部で開業する場合は下記の点に注意が必要です。

都市部の課題

• 家賃・人件費が高く固定費率が重い
• 一般内科だけでは差別化が難しい
• Web広告・SEO・MEOなどの集患コストが上がりやすい
• スタッフ確保が難しく、人件費も上昇傾向

都市部で成功するには、一般内科に加えて、専門領域の強化や検査体制の整備、健診・在宅医療などを組み合わせ、再診率と診療効率を維持する戦略が重要です。

郊外・地方は、都市部と比較して経営環境が安定しているのが特徴です。

郊外・地方のメリット

• 家賃・人件費が都市部より低く、利益率が高い
• 競合が少なく固定患者を確保しやすい
• 高齢者が多く、慢性疾患フォローで通院頻度が高い
• 駐車場併設など利便性を高めやすい

一般内科の強みである「再診患者の安定性」と非常に相性のよい立地です。
なお、郊外・地方には、下記の課題もある点には注意が必要です。

郊外・地方の課題

• 若い世代の集患は難しい地域がある
• 人口減少エリアでは将来の需要変動に注意
• 車移動が前提のため駐車場確保が必須

また、郊外・地方では自治体による、在宅医療の依頼、健診の委託、予防接種といった地域医療連携が活発で、安定収益につながる場面も多くあります。

ここ数年で急増しているスタイルです。テナント開業であるため、初期投資を抑えつつ安定した患者数を確保しやすい点が特徴です。

モール併設型のメリット

• 共用設備（受付、空調、トイレ、駐車場）が利用できコスト削減
• モール全体の来客数を生かした集患が可能
• 調剤薬局との連携で「受診→処方→薬受取」の動線がスムーズ
• 開業直後から一定の患者数が見込める
• Web広告費を抑えて集患できる

生活圏型科目（内科・小児科・耳鼻科）と相性がよく、モールが集客の土台をつくってくれるため、開業初期のリスクが小さくなります。

下記の課題はありますが、医療モールは総じて「立地選定のリスクを比較的抑えやすい」開業形態のため、初めて開業する先生や、リスクを抑えたい先生に向いています。

モール併設型の課題

• テナントのためレイアウト自由度に制約がある
• モール全体の集客力に左右されやすい
• 同一モール内で競合科目が入る可能性

一般的な内科クリニックの開業費用は、5,000～8,000万円程度となっており、主な費用構成は次のとおりです。

消化器・循環器など専門性を高める場合は、内視鏡システム（500～2,000万円前後）、高性能エコー（300～600万円）といった追加投資が必要になり、総額が8,000万円～1億円規模に達するケースもあります。

一方で、居抜き物件や医療モール併設型テナントでは、内装費を抑えやすいため、4,000～6,000万円前後に収まる事例もあります。

医療機器はクリニック開業費用の中でも特に比重が大きく、全体の2～4割程度となるケースがあります。一般内科は必要な設備が比較的少ないため、専門内科と比べると開業コストを抑えやすい診療科です。一方、消化器・循環器内科では内視鏡や高性能エコーなどの導入が必要となり、初期投資が増える傾向にあります。

一方で、これらの検査は「診療報酬単価が高い」という強みがあります。例えば内視鏡検査1件の収益は、一般外来の数件分に相当するケースもあります。検査件数を安定して確保できれば、初期投資を比較的短期間で回収しやすく、専門内科は収益性を高めやすい診療領域といえます。

また、専門検査に加えて在宅医療・企業健診・自費診療を組み合わせることで、診療単価を向上させつつ、収益構造の安定化も期待できます。

内科クリニックは、院内オペレーション、スタッフ体制、患者動線、診療メニューの最適化によって利益率を大きく改善できます。

特に、業務効率化・人材定着・患者利便性向上・診療の差別化は、どの開業スタイルでも効果が高い施策です。

ここからは、それぞれの施策がどのように収益へ貢献するのかを詳しく見ていきます。表で整理したとおり、内科クリニックの収益改善は「効率化・定着・利便性・差別化」の4領域が軸になります。

以下では、各施策がどのように利益率を押し上げ、年収向上に結びつくのかを順番に解説します。

• 経営効率化はもっとも費用対効果が高い
  クラウド型システムは導入コストが比較的低く、事務作業の圧縮・回転率向上・請求漏れ防止など、短期間で効果が出やすい領域です。
• 人材定着は、利益の土台をつくる
  離職が減れば、教育コストだけでなく、接遇品質 → 口コミ → リピート来院の流れが安定し、長期的な収益向上へつながります。
• 患者利便性は都市部・郊外ともに必須
  予約のしやすさや待ち時間の短縮は、患者満足度を大きく左右します。特に働く世代を取り込むためには、Web予約・キャッシュレス対応が欠かせません。
• 差別化は競争の激しい都市部で効果が大きい
  在宅医療、健診、専門検査は診療単価を押し上げ、収益源を複数持つことで経営の安定性が高まります。

中でも、ドラッグストア併設・近接型の物件は、下記の理由により内科クリニックとの親和性が高い立地といえます。

• 来店動線と医療動線が重なりやすい
• 処方箋導線を自然に確保しやすい
• 開業初期から一定の患者数を見込みやすい

開業・経営の成功には、立地や集患設計、地域連携など、診療以外の要素も大きく影響します。

コスモス薬品では、ドラッグストア併設・近接立地を中心とした物件のご提案や、広告宣伝の支援、薬局としての医療連携を通じて、クリニック運営をサポートしています。

開業支援や各種専門領域については、取引先の開業支援部門とも連携し、先生方の状況に応じた支援体制を構築しています。開業を検討されている先生は、お気軽にご相談ください。